１１月１９日 【なぜ、今バイオマスなのか（３）エネルギー消費】 木質バイオマスと木材チップ乾燥機
一次エネルギーと二次エネルギー
現在の社会生活は実のところ大量のエネルギー資源で支えらている。
生活に欠かすことのできない電気、ガス、水道等のインフラ設備。
そして現代社会基盤である交通、運輸、通信なども全てエネルギーを
利活用している。
水資源、食品、工業製品など、あらゆる身の回りのものはその
生産過程や廃棄過程において、エネルギーを使用している。
エネルギーを生み出すための資源は、原油、液化天然ガス、石炭などの
化石資源。そして原子力発電の燃料としてのウランなどで、日本で供給される
エネルギーの約96％を海外から輸入している。
こうしたエネルギー資源を一次エネルギーと言う。
一次エネルギーは石油事業者や電力・ガス事業者などによりガソリン、
灯油、電気、都市ガス等といった使い勝手の良い二次エネルギーへ
と転換された上で消費者に供給されそれを使用し生活している。
一次エネルギーの石油とは
日本に供給される一次エネルギーのうち、約47％は石油が占めており、
1973年の77％をピークとしてその割合は低下してきているものの、
他のエネルギー資源と比べ依然として最大のシェアがある。
又、運輸部門を中心に石油への依存度がほぼ100％である分野もある。
更に、石油の用途は他のエネルギー資源に比べ広い範囲に浸透しており
暮らし、社会にとって、石油は必要不可欠なエネルギー資源であると言える。
参照及び出典サイト）経済産業省 資源エネルギー庁 日本のエネルギー2009より
今後のエネルギー消費
1971年と2000年の全世界のエネルギー消費を比較すると約1.8倍の伸びに
なっている。
世界各国は様々な努力は重ねてはいるものの今後を予測するとエネルギー需要は
2030年には2002年の約1.7倍になると考えられている。
今後エネルギー消費は全ての地域で増加すると予測されてはいるものの
その半分近くは先進諸国で消費するという見通しだ。
エネルギー消費に密接な関係がある人口増加。
日本の場合は2005年をピークに減少傾向にあるのだが
世界全体ではと著しい増加傾向にあり、 2050年には最低で73億人、
多ければ100億人に達する勢いだ。
この人口増加もエネルギー消費が増え続ける要因 の一つとなっている。
参照及び出典サイト）財団法人 新エネルギー財団 サイトより
日本のエネルギー消費
日本のエネルギー消費は、3つの部門に分けて考えることができる。
家庭や職場で直接エネルギーを利用する民生部門。
ヒトやモノの輸送にエネルギーを利用する運輸部門。
モノの生産にエネルギーを利用する産業部門の3部門だ
産業部門は石油ショック以降、消費量の伸びは概ね横ばい。
しかし、民生・運輸部門は大幅に増加した。
その割合は、石油ショック時に産業：民生：運輸が4：1：1であったのが、
最近（2006年度）では2：1：1に変化している。
二次世界大戦後、中でも1950～1970年代の約20年間に、日本は高度経済成長
を果たし、エネルギー消費は増大を続けた。
しかし1970年代に日本経済は2度の石油ショックによって大きな打撃を受け、
産業界ではその後、省エネルギー対策を徹底的に進めた。
努力の結果、産業部門ではエネルギー消費を増やさずに経済成長を
果たすことが出来のだ。
製造業で使われているエネルギー源は、1970年度に石油の消費が約6割を
占めていたが、石油ショックを契機として多様化が進み、2006年には約4割に
低下している。
製造業のうち、鉄鋼、化学、窯業土石（セメントなど）、紙・パルプの4分野で、
引き続き製造業全体のエネルギー消費の7割を占めてるが、
その割合はこれら産業の省エネルギー努力もあり、やや減少している。
民生部門は、家庭部門と業務部門があります。家庭部門では、第一次石油ショック時
に比べて、2倍以上のエネルギーを消費しています。
石油ショックの後、省エネルギー型の家電製品やガス器具などの開発が進み、
次第に家庭へ普及しましたが、生活の利便性・快適性を追求する
国民のライフスタイルの変化、世帯数の増加、高齢者比率上昇等の
社会構造変化の影響、家電等の大型化などにより、エネルギー消費は
増大してる）。
業務部門には、企業の事務所・ビル、ホテルや百貨店などのサービス業があり、
第一次石油ショック時に比べて、3倍近くエネルギーを消費している。
増加の要因としては、事務所や小売等の延床面積が増加したことと、
それに伴う空調・照明設備の増加、オフィスのＯＡ化の進展などがある。
運輸部門には、乗用車やバス等の旅客部門と陸運や海運、航空貨物等の
貨物部門があり、第一次石油ショック当時に比べて、2倍エネルギーを
消費している。
増加の主な要因としては、自動車保有台数の増加が挙げられる。
旅客部門においては、鉄道、バスの割合が減少し、乗用車の割合が増えており、
貨物部門においては、鉄道、海運の割合が減少し、トラックが増加している。
乗用車のエネルギー消費原単位は、他の輸送機関に比べ大きくなっている。
産業部門は過去懸命な努力により消費エネルギーを抑えて来た。
だが、民生そして運輸部門は増大している。
今後も産業部門以外の分野での省エネは当然進めるべきだろう。
具体的には次回以降に記載していくつもりだ。
参照及び出典サイト）経済産業省 資源エネルギー庁 日本のエネルギー2009より
次回に続く。
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2009.11.19 by 博多の森と山ちゃん
